太陽光発電を広めるEU先導国

2005年以降から太陽光発電の需要をリードしてきたEUでは、積極的な環境政策を受けて、FITなどの導入が加盟国に伝わり需要が増えると見込まれていましたが、中欧や東欧の支援政策が遅れ気味であり、ドイツやスペインの欧州の太陽光発電を広める先導国でも、財政的な負担などの懸念から優遇度合いを見直す動きが出てきています。

世界的に見ても、金融危機の影響によって予定していた事業計画が先延ばしになる動きがありますし、サンテックやQセルズで多結晶シリコンの製造も予定しており、中国のLDKソーラーも相次いで販売収入見通しの修正や設備投資の計画を訂正しました。

オバマ政権が誕生してからは、アメリカが太陽光発電の本命として動きだす可能性が高くなっているのですが、日本でも政府や東京都の支援策が整いつつあり、電力業界も本気で取り組む姿勢を見せているなど、国内設置が増えていく見通しが立っています。

インドなど電力が不足している途上国に関しては、ネットワーク環境なエネルギー資源であって、わりと簡単に発電設備を設置できる太陽光は不可欠なものでして、赤道周辺の日射量の多い中東やアフリカ、化石燃料が無くなってしまう前に、太陽光エネルギー関連施設を整備しようとする動きは、自然な考え方であり後退する事はないでしょう。

2011年11月02日 |

カテゴリ:太陽光発電

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